私は半年間の休職経験者ですが、知人から良く聞かれるのが診断書の効率的な貰い方なので、ここでは最速で診断書を貰う方法について解説します。
休職をしながらの転職となると、その間の生活費、はたまたそのまま退職になってしまい、ブランクができてしまい心配になる人がいるかと思います。
必要なステップは、下記の3つです。
・診断書を貰う
・必要に応じて休職手当を受ける
診断書を貰うだけでは場合のよっては休職できないこともあるので、診断書を貰う前後にも気を付けるべき点があるため、そこにも触れておきます。
また診断書を発行してもらった後に休職してからの、生活費の問題や、傷病手当をもらうための書類の書き方などを書いていこうと思います。
私が休職するために診断書を貰うまでに実践したこと
私が休職をしてから転職活動をしていた時期は入社してから3年目の冬のことでした。
私は当時営業企画部に所属しており、一事業の管理の責任者を行い、ほぼ毎週役員会に出席し、その事業の進退について分析データを含めて役員会に挙げていました。
しかしながら、事業の行く末が怪しいということで、会社の雰囲気的には、社長もほぼ同意でその事業はもう終わりにするという方向になって行きました。
私自身の入社理由であったその事業自体がつぶれてしまうことや、自分自身の力不足の一端などもあったのではないかという心境からか、日々暴食が続き体重は半年で約15㎏増えました。
それに加えて朝の通勤電車内で突然意識を失ってしまったりと、体調面にも大きな不調をきたし有休を消化する日々が続いていました。
休職の最初のステップは産業医面談を早くいれる
そういった日々が続いていたため、人事部から有休消化が続いていることを不審に思い連絡してきてくれたようで、面談の場を設けることとなりました。
産業医との面談は、休職前のジャブと言う感じで、休職しますよというモーションを社内的にも見せていく儀式となります。
面談の場は人事部の人と二人きりで行われ、その時に聞いたことなのですが、そのように設けられた人事部との面談は上司や部長に内容が伝わることはないので安心してほしいということ、それはこの会社だけではなく一般的な企業では当たり前のことだそうです。
その場でストレス起因の体調不良の可能性があることや、体重が急増したことに関して話すと一度産業医の方とお話をしてみないかという提案があり、そのまま産業医面談へと行きつくことができました。
他の会社でも産業医を抱えている場合は、人事部からの通知がなくても、体調が悪いので一度産業医面談を行いたいということを言うと産業医までつなげてくれることがほとんどだということで、休職をしたいと思う人はまず産業医面談につなげる方法を問い合わせてみてください。
産業医面談の内容とそこから休職まで最速で持っていく
産業医面談というと身構えてしまう人がかなり多いと思いますし、私自身も実際そうでした。
ですが、実際やってみるとどちらかといえば上司との面談よりもリラックスして受けられるような、ただの愚痴を垂れながすような場だと思ってもらうのが一番わかりやすいと思います。
私自身も最近の体調の変化を伝えて、その時期にどういうことがあったかということを時系列順に伝えていき、どの時期から体調に異変が起きたかなどを伝えていきました。
具体的に私の場合は部署を異動した時期が丁度体重の増加と重なっていたことと、週のすべてが役員会準備と、役員とのすり合わせなどでつぶされる時期になってから体調が大きく悪くなっていたことを伝えました。
産業医の方も、入社から浅いのに役員との密接な打ち合わせが続いたり、事業の責任者としてプレッシャーが体調不良の原因だと思うと言われて、一度メンタルクリニックを受診してくださいと言われました。
今の状況は、軽い自律神経失調症に近いものがあり、クリニックを受診することで病名をしっかり書いてもらい、診断書を提出することで休職という形で一度会社から離れられると言われました。
どうするかの最終判断は自分で下してくださいと言われましたが、不眠が続いている現状、産業医としてはクリニックを受診して場合によっては専門医に対処法を聞いてほしいという判断でした。
私はその時期会社に行くことがかなり精神的に厳しかったので、その次の日は有休を使い午後からメンタルクリニックにとりあえず行ってみることにしました。
メンタルクリニックは診断書を出すために存在していると思え
メンタルクリニックに行くのは産業医面談同様に抵抗があると思います。
産業医面談を乗り越えた時にはそんな抵抗もなく、案外あっさりとメンタルクリニックの予約までたどり着くことができました。
ですが、産業医がいない会社などでは人事と相談から直接メンタルクリニックになることもあるので、メンタルクリニックに行くことに大きな抵抗を感じないようにどんなものだったのか説明をします。
私が行ったメンタルクリニックは、ネットや産業医の評判は異常に悪かった系列のメンタルクリニックで、担当医が付かないタイプでしたが、最初に行ったときは普通のおじさんでした。
待合室も基本的にソファが置いてあるだけで、自分と同年代のスーツを着た人もいたくらいでやはり、このご時世なので通っている人も多いんだなという印象を覚えて今まで抵抗を感じていたことを後悔したくらいです。
メンタルクリニックでの会話の内容は基本的に産業医面談と同様でしたが、自分はとりあえず体調に異常をきたしているという部分を強調しました。
というのも自分は休職する気が満々だったので、どうしても診断書を書いてほしく、インターネットで調べる限りではなるべく体調不良を訴えたほうがいいと書いてありました。
結果的には、問題なく診断書を書いてもらったのですが、この時医師からはその職場はもうやめてもいい、診断書の代わりに辞表を出したらどうかとも勧められました。
メンタルクリニックは、基本的には治療のために通うと考えられがちですが、実は診断書を供給する金星を与え続ける稀勢の里のような横綱のような存在だと思ってください。
というのも、メンタルクリニックの客は、企業ではなくメンタルの弱っている患者なので、診断書を出さない厳しいメンタルクリニックというイメージが付くと、顧客が来なくなるため、診断書はバンバン書いてくれます。
辞表を出せと勧められるほど大げさに言う必要はありませんが、メンタルクリニックまでたどり着いた時、診断書をもらいたい、休職したいのであればとにかく体調不良を強調することを重視してください。
診断書の受け取りから休職までの流れ
最後に休職までの道のりとして会社への診断書の提出があります。
たぶん会社の休職に踏み切れない人は一番この部分に関して心配をしていると思いますが、正直な話このステップが一番楽でした。
私の場合は既に人事と休職の流れにしたいというように折り合いをつけていたので、そこから上司の方にも自分の状況を伝えてもらっていました。
診断書をもらってすぐに会社に電話をして、診断書をもらったので休職になりますと伝えたところ、今日はもう家に帰って明日から出社をしなくていいこと、診断書は郵送で問題ないということを伝えられました。
人事と折り合いをつけていれば基本的にこの流れになるので、休職後に上司や関係のない役員ともめたくないという方はしっかりと人事部と折り合いをつけてからメンタルクリニックまで行くことをお勧めします。
傷病手当金についての徹底解説
そして最後に休職しながらの転職活動におけるもっとも大事な要素である傷病手当について解説していきたいと思います。
傷病手当の申請は自分の加入している保険の発行元によって細かい記入フォーマットなどは変わって来ます。
ですが、メンタルクリニックで傷病手当についての話をした時に、発行元に関しては特に何も言われなかったので、大まかな部分では共通の要素があるのだと思います。
傷病手当の金額や発行元ごとの申請方法、記入方法についてまとめていこうと思います。
傷病手当金の保険証発行元毎の申請方法と金額について
まず、最初に傷病手当金をもらえない保険について解説していきます。
ほぼすべての保険は傷病手当金が出ることのほうが多いのですが、唯一傷病手当の支給がないのが国民保険です。
国民保険は自営業と無職の人がメインで入る保険となっているため、被雇用者が入る保険になっていません。
そのため、まずないとは思いますが、会社で社会保険が用意されていない会社に勤めている場合は傷病手当は受け取れません。
また、ITSというIT業界向けの保険などは給付を渋る、会社側からの虚偽申請によって給付額が減るなどの場合もあるようですが、傷病手当は基本的に保険加入者の正当な権利なので主張したほうが良いです。
そして次に金額に関してですが、基本的に手当などを引いた純粋な基本給の3分の2が支給されます。
30万の基本給と手当をもらっている人は20万円、20万円の基本給と手当をもらっている人は約13万円程度が支給されます。
これは無給になった場合の支給額で、休職中でも手当を支給するような会社の場合は、支給なし、もしくは減額支給という措置になります。
傷病手当支給の申請フォームの記入方法
最後に傷病手当支給の申請用紙の書き方について解説をしていきます。
私の場合は協会けんぽだったので、今回は協会けんぽの記入例をメインに紹介していきます。
協会けんぽの傷病手当金申請書類のダウンロードフォームはこちらになります。
このフォームの場合は4枚の用紙があり、
・自筆の書き込み（個人情報・振込口座）
・自筆の書き込み（病状・通院状況）
・会社側の書き込み
・病院側の書き込み
の4枚となっています。
１ページ目は基本的に個人情報となります。
２ページ目は病状と通院状況の記入欄になっていますが、ここの欄はここに診断書の内容を基に書いていけば問題ありません。
３ページ目、４ページ目は自分で記入する必要がないため省略しますが、2ページ目の記入はかなり細かい要求があり、自分で書くのが不安な人には良い方法があります。
それは担当医師と一緒に書いていくことで、４ページ目は担当医に書いてもらわなければいけないため、通院時に2ページ目も一緒に持っていくことでほとんど一緒に書いてくれます。
私の場合も不安だったので担当医と一緒に書いてもらうことで安心して書くことができました。
1、2、4ページまですべての記入が終了した段階で、それらを封筒に入れて会社に送付すれば傷病手当金の受給手続きは完了します。
休職可能な期間に関して
休職をするという選択肢をとった場合に休職し続けられる期間について説明をします。
休職可能な期間は基本的に会社で定められており、私の場合は3か月間でした。
休職中と退職後の違いとしては正直ほとんどなく、税金・保険の支払いは全額自己負担となります。
休職中であれば家賃補助が出るという会社であれば、休職のメリットはあるのですが、復帰の予定もなく、家賃補助の継続もない限り失業保険を受け取ることができるため、退職に早めに踏み切るほうが金銭的には余裕が生まれます。
今回は休職をあくまでも続けられる、そして傷病手当も出続ける計算をしてみました。
基本給を24万円と仮定した場合、傷病手当の金額は16万円で、そこから住民税と保険と所得税が毎月6万円引かれます。
残りの10万円から家賃、光熱費、携帯代などの諸費（人によって変動あり）である7万円を引くと残りが3万円。
つまり、3万円で転職活動に必要な交通費、食費などを賄わなければならず、基本的に毎月赤を覚悟する必要があります。
もちろんボーナスなども出なくなるため、貯金額0円だとその生活に耐えれても3か月、貯金額10万円あったとしたら6か月程度しか、恐らく休職生活を継続することは難しいと考えられます。
3万円でやりくりできるとしても、傷病手当を給付できる期間が18か月と限りがありますし、そこから病院に毎月通う費用も出さなければならず、生活はかなり厳しいものになるため、早めの転職、もしくは退職をすることが最もベストではないかと思います。
休職可能期間をしっかりと見極めながら休職中の転職方法を駆使し、ゴールに設定する日付を基にスケジューリングしていくことが休職中の転職において最も重要な要素となるでしょう。