現在カリフォルニアで駐在員として働いている私ですが、前職は東京にある日本企業で、今のアメリカ駐在求人を見つけて転職してくるまでは、ずっと日本でした。
私は帰国子女などではなく「アメリカ留学経験なし」「ＴＯＥＩＣ７８０点程度」で、現在のアメリカ駐在員求人に転職しました。
「ビザサポートのあるアメリカ駐在員求人を探した方法」として、アメリカ留学経験なしで日本人向けの求人を見つける方法について、私の経験も元にまとめておきたいと思います。
アメリカに転職するなら現状は駐在員のみしか選択肢がない？
アメリカ転職するのであれば、現状では日本人なら駐在員のみしか選択肢がないと考えたほうがいいです。
理由としては、アホみたいに「トランプがビザの要件を厳しくした」と言っている人は置いておいて、トランプ関係なく、2010年前後から現状のＨ１Ｂビザのシステムが、応募過多で抽選が厳しくなり、通過が難しくなったことが要因です。
Ｈ１Ｂは、技能職向けの労働ビザなのですが、インド系、中国系など集団での申請が増えていることもあり、日本人の応募数は変わらなくても、当然率が下がっている傾向があります。
そのため、現状では日本企業のアメリカでのステータスを利用して、Ｌ、Ｅビザなどの駐在、投資家ビザを利用した駐在員としてのアメリカ雇用というのが正攻法だと考えています。
駐在ビザなら英語能力は関係ない
私はアメリカに留学した経験もなく、英語もはっきり言って微妙でした。TOEICだと800点ないくらいです。専門は営業（で、こっちだとマーケティングみたいなことをしています。
それでもアメリカでの駐在ビザであれば、所属会社での立場などが重要なので、英語能力についてはネイティブレベルの能力も必要はありません。
今の会社で「アメリカ駐在員求人」の内定を獲得して駐在派遣されてきました。
最近友人から相談を受けて「そっちにアメリカ駐在員案件ない？」と聞かれたり色々相談に乗っていたので、どうせならと私のような普通の日本人でも意外とアメリカ駐在員案件見つかります、という話をまとめたいと思います。
ネットでよく見る「アメリカ大学卒でアメリカで働いている人が偉そうに語るポジショントーク」に飽き飽きしている人が読んでくれたらうれしいです。
Ｆ1ビザで駐在扱いで働くのは違法
私の現地の知人が言うには、駐在でもＦ１ビザで学生として入国、実質的に企業のオフィスで働いている違法労働をしている企業はあるようです。
しかも、話を聞く限りは、大手企業のほうがそうしたＦ１ビザでの現地就労を認めているケースが多いようで、闇を感じます。
当然ですが、そうした働き方をしている企業で駐在求人で働いても、絶対にバレますし、二度とアメリカ入国できなくなるリスクもあるので、Ｆ１ビザでとりあえず入国して駐在として働いてよ、給料は日本の銀行に送るから、という甘い誘惑をしてくる駐在案件はスルーしましょう。
またＪビザ、Ｑビザなどで1年限定で駐在求人を募集している案件もありますが、そうした企業は人を使い捨てるブラックなので、駐在としても給料は安く、絶対に信用するべきではありません。
最近だとＪビザだけでなく、Ｑビザなどの文化交流を目的にしたビザを悪用しているケースもあるようで、必ずＥかＬビザで駐在派遣する予定の企業で案件を見つけてください。
現地採用でのH1B申請はほぼ不可能
アメリカで働きたいと思っても、簡単にはうまく行かないのがアメリカ転職です。英語圏の国はいくつかありますが、最もハードルが高いと言われているのがアメリカ転職な理由は、ビザが下りにくいからです。確かに、J1ビザを取得してアメリカにインターン・研修生という肩書で現地の貿易会社に2，3年就職することはできますが、給料は安いうえに、奴隷待遇です。しかも、エージェントによっては、ビザ申請費用を候補者に支払わせる業者もあります。H1Bは会社が負担しなければならないというルールがあります。ここでは実際によりすぐれた手段であるH1Bビザを取得してアメリカに転職する方法を解説します。
一般的に、ある国で働きたい思ったら現地採用で働くのが最も効率的です。しかし、アメリカ就職においては、現地採用でビザが下りる確率は、非常に低いです。ただし下記の条件を満たす場合は、現地採用であってもH1Bビザが下りる可能性はあります。
・アメリカの大学を卒業していること
アメリカの大学を卒業している場合、日本人が初めに手にすることができるのが、OPTで12か月間の就労が認められます。このビザを用いて、現地の会社に就職することで（一般的には、研修生扱い）その後、H1Bビザに申請する際に、会社がスポンサーになることでH１Bビザの申請が認められます。H1Bビザの申請の最大のハードルが、スポンサーである企業を見つけることですので、OPTを持っていれば、スポンサー探しの手間が省けて、H1Bビザの申請がしやすくなります。
一方で、OPTを持っていない日本人がアメリカでの就職を求めて、H1Bビザスポンサーを現地で見つけることは非常に困難です。理由としては、H1Bビザ申請には時間がかかる上、アメリカにゆかりのない人間の場合、必要書類を揃えるところから非常に手間がかかり、さらに費用もかさむことから、まだ働いてもいない人材に対して、H1Bビザを会社が申請するメリットが少ないからです。つまり、現地採用によって、H1Bビザの申請を狙うのは殆ど不可能だと認識しておくべきです。
駐在員の多い業界について
アメリカでの駐在員の多い業界については、メルカリなどＷＥＢ系、トヨタなど自動車業界、ソニーなどメーカー、中小メーカーの営業職などは、アメリカでの駐在求人が多いです。
逆に少ないのは、ＪＴＢなど旅行業界、不動産、生命保険など国内向けの営業職しかない業界は、アメリカ駐在員求人は少ないです。
ゆかりのない人材に対して、H1Bビザを申請するメリットが会社にない以上、何らかの形でスポンサー候補の会社と事前にすり合わせをする必要があります。そこで、絶対的に有効なのが、現地採用ベースの駐在員です。これには下記のような理由があります。
・現地採用ではH1B申請は会社としてもリスクが高い
・社内に派遣できる人材がいない
この場合、現地でアメリカ人を採用することも考慮できますが、多くの日系企業については、日本語人材が必要とされます。アメリカ人で日本語をマスターしている人材は、基本的には、非常にスキルレベルが低く、かつ扱いも難しいです。そのため、どうしても日本人が必要とされるケースが多いのです。
一方で、日本に住む日本人を現地採用で採用するとすると、人材のレベルの把握ができないまま、何か月も申請が通るかどうか、待たないといけませんし、費用もかさみます。候補者が事情によって他の転職先を選ぶリスクもあるため、現地採用によるH1Bビザは申請したくないというのが会社の思惑です。そこで、会社が狙うのが、日本採用で駐在ベースでH1Bビザを申請する方法です。
その場合は下記のようなメリットが会社にあります。
・候補者を日本で数か月教育したうえでアメリカに派遣できる
・派遣期間中にH1Bビザの申請手続きを進めることができる
・申請中に候補者が外部に流出する可能性がない
つまり、駐在ベースでの日本採用H1Bビザ申請というのが、会社としては最も案パイな方法になり、近年ではこの方法が非常に増えています。
H1Bビザでの日本採用、アメリカ駐在の求人手段
まず前提として、会社側は表立って求人案件を公表したくない事情があります。
・人材が流出して補充せねばならない実情を知られたくない
・拠点強化を他社に知られたくない
駐在員補充の場合、考えられる会社のシナリオは、欠員による人員の補充、事業拡大による人材確保、の2パターンです。両社の場合であっても、会社は公には公表したくない情報となります。そのため、求人は非公開で行われます。とはいえ、海外のようにSNSでのリクルーティングがメジャーではない日本においては、ほぼ１００％転職エージェントに求人を依頼します。
ただし、特殊な求人になるため、一般的な転職エージェントでは英語レベル・経験のある人材確保が困難なため、専門のエージェントに依頼することになります。専門のエージェントの条件は下記の通りです。
・アメリカに支社がある
・日系エージェントで集客力がある
アメリカに支社がないと、現地のニーズをエージェントが把握できないため、人材のミスマッチが起きる可能性があります。一方で、日系ならではの日本の商習慣を理解したエージェントのほうが会社にとっては使い勝手が良いため、好まれる傾向があります。そのため、この条件を満たすエージェントに求人は集中します。
アメリカ駐在の非公開求人を扱うエージェント
そこで、重要になってくるのがアメリカに転職するのであれば、確実に非公開求人を持っているエージェントを利用することです。ここでは、いくつかある日系エージェントで、アメリカに支社があり、アメリカ駐在など非公開求人を抱えるエージェントで、さらにレジュメや面接の転職サポートも充実しているエージェントをまとめておきます。
・dodaエージェントサービス（経歴書不要、登録１分）
https://doda.jp/
サポート〇
求人数〇
※dodaに比べてリクルートエージェントは求人数が多くないので、1社のみ利用するならdodaエージェントサービスのみで問題ないと感じた
・リクルートエージェント
https://www.r-agent.com/
サポート△
求人数△
・ＪＡＣリクルートメント、パソナ、ビズリーチ
サポート×
求人数×
オフィス面談もなしで駐在員案件の求人を見せてくれ、メーカーから、IT、商社から色々、とにかく日本人の駐在員が欲しい求人が全部集まってきています。アメリカ駐在員の待遇ってどんな感じか知ってから色々考えたいなら絶対と黒く申請しておいたほうが良いです。ウェブ系のアメリカ駐在員案件も多かったです。サイバーエージェントの子会社とか、DeNA、Gree、Lineなどの子会社もあります。日本のウェブ系もアメリカで結構頑張っているようです。
アメリカ駐在求人の数は、dodaエージェントサービスと比べると圧倒的に少ないがゼロではなかったので、もしも複数のエージェントに登録したのであれば候補にはなります。とはいえ、まずは１社登録してみてからでも、アメリカ駐在求人は探せるので、序盤はエージェント1社のみで大丈夫だと思いました。
日系のエージェントについては、日本での転職と同様にサービスが利用できるため、抵抗なく利用できます。一方で、日系エージェントがアメリカ求人を紹介する際には、候補者のレベルに合わせて、サポート内容を変える傾向があるため、自分の不安点をしっかりと担当エージェントに話すように心がけてください。例えば、下記のような不安についてです。
・レジュメの添削をしてほしい
・インタビューの練習をしてほしい
・必要とされる英語力と自分の英語力がマッチするか正直に教えてほしい
このような不安があれば、事前にエージェントには相談するようにしてください。エージェントからも、上記の不安について聞いてくれるケースが多いので、問題になる可能性は低いですが、アメリカ転職という多くの人にとって初めての経験である以上、エージェントには、相談するようにしましょう。エージェントとしても、候補者のやる気、レベル感の把握につながりますのから、エージェントに相談することは寧ろ歓迎されます。